FIFAワールドカップでの日本代表の活躍が記憶に新しい2022年でありましたが、株式市場を振り返ると、インフレに翻弄された厳しい運用環境であったと思います。

米国の物価上昇率の加速に対応した米国連邦準備制度理事会（FRB）による断続的な政策金利の引上げにより、市場参加者が株式や債券など有価証券の適性価格を見失ったような感覚を覚えました。特に、金利上昇の影響を受けやすい成長企業の株価が日本だけではなく世界的に下落しました。その影響は「結い 2101」においても小さくありませんでした。かかる状況でも運用方針を変更することなく、「リスクをコントロールする」ことを念頭におき対応してきました。具体的な投資行動としては、①株式組入比率の引下げ、②銘柄分散度の引上げの2点です。

相場下落局面で株価の値動きが荒くなった結果、「結い 2101」のリスク（基準価額の標準偏差、5年の年率換算）が10％を超過し、「10%以下に抑える」という運用目標を達成できない状態となりました。ただ、リスクが10％を超過してから株式組入比率を引下げたのではなく、株価の荒い値動きが続いた場合、リスクが10％を大きく超える可能性があるとみて、先んじて株式組入比率を引下げたことにより、小幅な超過に抑えることができています。株式組入比率の引下げはリスクの上昇を抑えることを目的にとった行動ではありますが、結果として下落相場のなかでファンドのリターンのマイナスを抑えることにも寄与しました。

銘柄分散度の引上げについては、新規投資先を拡充することで対応しました。2022年は（未開示先も含め）新たに3社に投資し、株式投資先は63社となりました。新規投資先の選定にあたっては、「結い 2101」のポートフォリオ特性として、成長株にやや偏重した状態を是正することも考慮し、株価指標面から割安株に区分される投資先を優先して組入れました。投資先数の増加により、異なる要素の変動が互いの影響を弱めたり、打消しあって相殺したりする、いわゆる分散効果が向上することで、リスクの低減に寄与すると考えています。

資産運用部の体制面では、6月に野田ファンドマネージャーを迎え3名体制となったことで、特に企業調査活動の拡充が図られました。コロナ禍の行動制限の緩和もあり、現地調査を積極的におこなったことが新規投資先の選定にも寄与したと考えています。

2023年も難しい投資環境が続くと覚悟していますが、ブレのない運用方針のもと、長期で安定したリターンをお届けできるよう、邁進していきます。